建築設計と聞いて、どのような仕事をするのか具体的にイメージできる人は少ないかもしれません。しかし、住宅やビル・建物など多くの場所で、建築設計士が建設に必要な図面や設計を提供しています。今回は、建築設計士の平均年収や年収をアップするためのコツを紹介します。

建築設計とは

「建築設計」とは、建物のデザイン（意匠）を考えたり、建物の構造強度を計算したり、内側のインフラ設備（配管や電気系統、インターネット）の配置を設計したりする業務です。建築設計は、主に建築設計士が担当します。

都心では、普段何気なくビルや建物の外観を目にする機会があるでしょう。これらの建物は、建築設計の段階で打ち合わせや図面作成、設計に必要な計算、モデルづくりなどが行われます。例えば、外部の意匠や内部のデザインを最初に決め、次に綿密に計算された耐震設計や耐風設計、構造計算などが決められるのです。

さらに、近年では首都圏を中心とした大規模な再開発やインフラ改修の需要が高まっていることから、このような建築設計士の需要も高まっています。担当するプロジェクトによっても、多種多様なキャリアを積めるチャンスが増えており、キャリアアップの展望が広がっている業種と言えるでしょう。

建築設計に資格が必要な理由

意匠設計・構造設計・設備設計は、資格がないとできないものから無資格者でも設計できるものまであります。これは、建築設計士が「建築士」「設計士」で分けられることが多い理由でもあります。

「建築士」の有資格者

まず「建築士」は、国家資格をもつ人が就くことができる職業です。大学や専門学校などで建築学を学び、建築士試験に合格することで資格を取得します。以前は実務経験を経てから受験資格を得ていましたが、令和2年からは指定された学科を卒業することで、実務経験なしで受験することができるようになりました。国家資格を取得することが必要な理由は、建築基準や法規制、環境保護に関する規定などを考慮しながら作業・監督を行う必要があるためです。

資格を持たない建築「設計士」

一方、「設計士」は国家資格がなく、設計業務やその補助的な役割を担う職業です。設計士は、たとえ同じ建築事務所で働いていても、設計書類の作成や雑務、営業時のヒアリングなど業務が一部に限定されます。無資格でも建築設計の業務ができる理由は、有資格者のもとで補助的な業務のみを行うためです。つまり、建築設計とは有資格者の「建築士」と無資格者の「設計士」などが、同じ会社で集まって完成させる一つの仕事のことです。

建築設計士の平均年収

建築設計士は「一級建築士」の有資格者もおり、独立して事務所を設立することで高い年収を得られるケースも珍しくありません。そこで、建築設計士の平均年収を知るためには、まず公的データの資料統計を利用します。具体的には、厚生労働省が実施する「賃金構造基本統計調査」の職種別で「賃金構造基本統計調査」を確認することです。

平均年収の読み方

調査結果から、建築設計士の平均年収はおよそ650万円前後となっていることがわかるでしょう。なお、以前は建築設計士に該当する職種は「一級建築士」でしたが、今は「建築技術者」と表記分類に変更されています。そのため、細かい分類ごとの年収は公的資料で把握できなくなっています。

また、平均値が大雑把な理由は、企業規模によって月給に5万円以上の差があり、平均額が大きく変わるからです。具体的な例を挙げると、「企業規模計が10人以上」の企業は620万円（410,200円×12ヶ月+賞与1,281,200円）～「企業規模計が1,000人以上」の企業は721万円（455,300円×12ヶ月+賞与1,746,400円）といったように、平均額が大幅に変わっています。

資格による平均年収の違い

平均年収の中には、有資格者である「一級・二級建築士」と無資格の「設計士」、その他にも「木造建築士」、「1級・2級建築施工管理技士」などが一部含まれています。そのため、実質的なそれぞれの年収は大きく異なると考えて良いでしょう。例えば、「一級建築士」は700万円～1,000万円の年収があるケースもあり、それより年収が少ないことも多い「二級建築士」は300万円～700万円の幅となります。

また、資格を持たない設計士が300～500万円となっています。それ以外にも、建築設計の現場実務に携わる「1級建築施工管理技士」は460万円～650万円、「2級建築施工管理技士」が350万円～600万円が目安です。なお、これはあくまでも資格ごとの推定ですから、年収の幅は実測値ではないことを考慮しましょう。

年収の参考：

賃金構造基本統計調査 令和４年賃金構造基本統計調査
建築士は本当に1000万稼げるのか。平均年収は？

建築設計士のキャリアでの年収の違い

前述のように、建築設計士の年収には幅があることがわかりました。基本的には、キャリアや事務所の大きさで給与が変わることが知られています。特にキャリアを積んでいる場合は、建築設計士が担当できる案件の幅が広いことが多いです。営業や集客の際にも、できることが増えればそれだけ高単価の仕事を得やすくなり、技術が高く評判も良ければ集客力を高めて給与や賞与にも反映されるでしょう。

「一級建築士」の年収が特別高く、「設計士」が低い理由

特に「一級建築士」は建築・設計できる建物に制限がなく、キャリアをよく積める傾向にあります。そのため、年収が他の「二級建築士」や「設計士」よりも高い場合が多いのです。逆に、無資格である「設計士」は業務の一部や補助的なことがメインとなるため、キャリアが積みにくい傾向にあり、年収の違いに大きくあらわれます。これらが、同じ事務所やハウスメーカーで働いていても給与に差が生まれる理由です。

建築設計士が年収を上げるコツ

建築設計士が年収を上げるためには、以下のようなコツがあります。

別の会社に転職・再就職

まずは、事業規模が大きく、多くの仕事を獲得できる可能性が高い会社に転職・再就職することです。どれだけスキルや経験を上げても、給与が上がりにくかったり、もとのベースとなる給与が低かったりするだけで、年収が思ったように上がらない可能性があります。そのため転職をする際には、年収などの待遇面を考慮しつつ求人情報を探し、初めての転職や忙しく時間がかけられないような場合には転職エージェントの活用を検討すると良いでしょう。

個人で独立する

会社から独立して事務所を立ち上げ、年収を上げる方法です。安定を失う代わりに、自分の力で仕事を取るため、忙しい分だけ年収アップが期待できるでしょう。ただし、この方法はこれまで会社がやってくれていたことを個人で行う必要があるため、事務所の職員が揃うまでは、ほぼ全てを自分で行う必要があります。また、営業や宣伝などで部署が分かれている会社とは異なり、顧客を獲得するための施策も独自に行うことが求められます。

資格の取得やキャリアアップ

転職や独立以外では、スキル・資格の取得やキャリアの蓄積で年収を上げるという手堅い方法があります。図面作成や施工管理など、幅広い業務に携わることで、建築設計士としてのキャリアを向上させることができます。また、新しい設計ソフトウェアやテクノロジーに積極的に取り組むこともおすすめです。自身のスキルを充実させることで、年収の向上につながるでしょう。

無資格の「設計士」なら、「木造建築士」や「一級・二級建築士」を目指すのも一つの手です。国家資格が難しい人は、建築設計にかかわる資格が民間のものも含めて他にもいくつかあるため、取得してみるのも良いでしょう。専門資格を取得することは、建築設計士としての信頼性と専門性を高めるうえで重要です。顧客やクライアント、経営者（人事）に対して自身の専門知識や技術をアピールする手段となります。また、会社内でさらなるプロジェクトへの参加機会を得ることもあるかもしれません。

最新のICT技術や図面ソフトのスキルを身につける

近年では、図面の作成をCADソフトにより行い、高度で立体的な図面も容易に作成できるようになりました。そのため、10年前と現在とでは、建築設計に必要な業務スキルやノウハウが若干異なります。

業界に入ったばかりで若く、年収が上がらないという人は、次のような方法も有効かもしれません。例えば、将来を見据えて最新技術のCADソフトを使った業務を数多くこなしたり、AIなどの技術を積極利用している企業に転職して業務経験を積んだりすることです。古いスタイルで建築設計の業務を受けている有資格者の方も多いため、新しいスキルがあると特別な技能者として扱われる場合もあるでしょう。

建築設計士の平均年収は一級・二級建築士や設計士で大きく異なる

今回は、建築設計士の年収について、業務内容や年収データの確認、キャリアや資格取得者ごとの違い、年収アップのコツなどを紹介しました。年収を上げるためには企業転職やキャリアアップ、独立をするのが良いでしょう。年収平均と比べて低い会社に勤めている場合は、転職などの年収アップの方策を考えてみることをおすすめします。

転職が初めてに人や忙しい人は、転職エージェントを利用すると効率的に転職活動ができるので、利用を検討してみましょう。