基本情報
| 職種 | 設備管理 |
|---|---|
| オススメポイント |
・設備のメンテナンス業界での知名度抜群！ ・福利厚生充実。ワークライフバランスも実現できます。 |
| 業務内容 | 営業担当者が顧客と締結した保守契約を基に、現場の消防用設備点検の管理を担当して頂きます。 建物に設置されている火災報知器やスプリンクラーをはじめとした消防用設備の維持管理のお仕事。 点検の日程調整・作業の実施以外にも、不具合が発生した際の修理工事の提案や実施、さらにはリニューアル提案まで必要に応じて顧客の要望に応えながら、幅広く設備維持サポートを行って頂きます。 ■顧客と点検工程や注意事項について打合せ ■点検工程表の準備・作成 ■点検作業(CS担当と現場監督による点検報告書のチェック) ■顧客への点検報告書の提出 ■点検で消防用設備に不具合が見つかった場合は修理見積書を顧客に提出 ■修理作業を実施（作業内容により消防署への届出や消防署による作業後の検査の対応） ≪担当案件について≫ まずはオフィスビルなどを担当頂き、ベテラン社員と共に業務を進めて頂きます。(入社後半年～1年程度を想定) 複合型の建物は多様なテナントが入居しており、各々異なる消防設備があるため経験を一定期間積んで頂いた後の担当となります。 将来的にはオフィスビルやデパート以外にも、病院、学校、倉庫、劇場、スタジアムなど幅広く担当して頂きます。 基本的には日中に作業を行ないますが、案件により深夜作業になる場合もあります。 ≪CSとは…≫ CSとは「Customers Satisfaction & Safety」のことです。CS担当はユーザーに近い立場で、消防設備の維持管理はもとより、防災全般をカタチにすることが目標です。業務の基本となる定期点検の作業は、協力会社に任せ、管理する立場になります。工学部並みの専門知識は要りませんが、将来的には消防設備士などの資格を取得していく必要があります。また、電気設備・衛生工事の施工管理やメンテナンスなどの実践経験のある方は歓迎いたします。 |
| 応募資格 | 【必須条件】 ◆普通自動車免許 ◆下記設備の施工管理、保守点検の経験者の方 ・衛生 ・空調 ・電気 ・消防設備 など 【歓迎条件】 ・電気設備工事に関する経験がある方 ・監理技術者(消防施設工事、電気通信など) ・電気工事施工管理技士の資格 ・消防設備士（甲種）、消防設備士（乙種） |
| 勤務地 |
北海道/茨城県/埼玉県/千葉県/東京都/新潟県/石川県/長野県/静岡県/愛知県/広島県/福岡県 ◆北海道支社：北海道札幌市 ◆茨城支社：茨城県水戸市 ◆西関東支社：東京都八王子市 ◆北関東支社：埼玉県さいたま市 ◆千葉支社：千葉県千葉市 ◆静岡支社：静岡県静岡市 ◆北陸支社：石川県金沢市 ◆新潟支社：新潟県新潟市 ◆長野支社：長野県長野市 ◆中部支社：愛知県名古屋市 ◆中国支社：広島県広島市 ◆九州支社 ・福岡県福岡市博多区 ・福岡県福岡市中央区 |
| 勤務時間 | 9:00～17:30(所定労働時間:7時間40分) |
| 休日休暇 | ・年間休日120日 ・完全週休2日制（土日祝） ・慶弔休暇 ・年末年始 ・夏季休暇 ・有給休暇 ※年間有給休暇(10～20日) |
| 特徴 |
・英語力不要 ・大手企業 ・年間休日120日以上 ・紹介実績企業 ・残業時間30時間未満 |
| 給与 |
400万円 ～ 699万円
年収400万円～700万円 ※年齢とスキルのバランスによって変化する場合あり ※昇給あり ※残業代全額支給 【モデル年収】 30歳 500万円（あくまで目安になります） |
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待遇 福利厚生 手当 待遇・福利厚生・手当 |
【福利厚生】 ・各種社会保険完備 ・保養所 ・貸付金 ・財形貯蓄 ・持株会 ・寮・社宅あり ・室内禁煙（貸しビル専用スペース） 【手当】 ・残業手当 ・勤務地手当 ・燃料手当 ・外勤手当 ・別居手当 ・国内駐在手当 ・出向手当 |
| 業種 | 建設業 |
| 雇用形態 | 正社員 |
| 試用期間の有無 |
有 期間中、条件変わらず。 |
| 選考プロセス | 書類選考 ▼ 面接（複数回） ▼ 内定 |
会社情報
| 事業内容・会社の特徴 | ・自動火災報知設備 ・防火・防排煙設備 ・消火設備 ・ガスもれ警報設備 ・各種防災機器（消火器など） ・住宅設備 ・火災予兆検知設備 ・非常用放送設備 ・避難誘導設備 ・防犯警報設備 ■アプリケーション ・ビル、地下街防災システム ・集合住宅システム ・一般住宅防災システム ・情報インフラ防災システム ・文化財・建物防災システム ・船舶防災システム ・大空間防災システム ・プラント防災システム ・清掃工場防災システム ・ヘリポート防災システム ・トンネル防災システム |
|---|---|
| 設立 | 昭和19年5月5日 |
| 資本金 | 133億2百万円 |
