お客様のライフスタイルを考え、日当たりなど居住性を重視した分譲住宅の設計をお任せします。

常時20～30案件を並行して手掛けます。分譲住宅が中心ですが、１棟１棟コンセプトに基づいた設計を行っております。数をこなすだけでなく、確実にスキルを磨くことができます。

創業以来、首都圏を中心に新築木造住宅をつくり、これまで89,000世帯以上のお客様に選ばれてきました。
品質へのこだわりとして住宅性能評価取得に取組み、また国が推奨する長期優良住宅も標準化し、お客様が安心・安全な住宅にお住まいいただける技術職として自信を持って住宅づくりに専念できます。

十分な経験をお持ちの方には即戦力としてご活躍頂けます。
また経験が浅い方にはOJTのもとで研修を行い、独り立ち出来るように教育・指導をしていきますので、スムーズに業務に慣れていただく事が出来ます。

「仕入～設計～施工～販売～アフターサービス」まで自社一貫体制の当社で、技術職のプロフェッショナルを極めてみませんか？
実施設計・企画設計はもちろん、将来設計以外の技術系のお仕事として造成、施工、積算、アフターサービス、などご活躍いただけるフィールドをご用意しております。

商業施設、宿泊施設、オフィス、教育機関、スポーツ施設、医療施設等の幅広い分野におけるインテリア設計を実施いただきます。

・顧客へのヒアリング、提案、プロポーザルの準備・対応
・基本設計、実施設計、現場管理等の業務をお任せいたします。
※担当領域を分ける事はなく、受注した幅広い分野の施設での経験を積むことができます。
同時期の担当案件は3つ程度になり、繁忙期が各案件で異なるように調整しながら行っております。2名以上の体制で行うので、一人で業務を抱える事はございません。
※インテリア単独で受注をすることもありますが、組織事務所のため一括で受注し、チームを作って1案件を担当することもございます。
※エリア：全国の案件に携わっていただきますが、出張が発生した場合でも、長くて3日程度になります。

【実績】
明治大学図書館、ANAラウンジ、ホテル京阪等

【構成人数】
現状9名で対応をしております。

【働き方】
同社は働き方改革の一環として、21時以降パソコンの電源が落ちるように設定を行っております。また、休日出勤に関しても、上長の許可制になり、許可が下りた場合でも、1週間以内に振替休日を取る事が定められております。平均残業時間が短くなるよう生産性を高めると同時に、人材を採用し業務分担を進めております。さらに社員が就業しやすい環境を整備する一貫として、年末年始や、GW、長期休暇等の連休内にある平日は休暇として設定を行う等、業務時間の低減を進めております。
また、ベテラン社員とのOJT、勉強会、資格取得補助、など多彩な研修制度があります。

庭園や施設の環境管理や造成に伴う施工管理職

・現場オーナーとの打ち合わせ
・品質管理、安全管理、原価管理、工程管理

主に公園・集合住宅・商業施設・教育施設・運動施設の景観造成や維持管理業務

【業務内容】
建築物件の構造設計全般をご担当いただきます。

＜詳細＞
顧客の満足する製品サービスを顧客に確実かつ迅速に提供するため、担当プロジェクトの建築構造計算業務を行います。
■図面チェック
■ 構造計算業務
■既存建物の耐震診断
■ 改修工事における、強度計算業務

＜案件詳細＞
オフィスビル、商業施設、物流倉庫施設、医療福祉施設、教育研究施設等

＜魅力＞

◇ 手掛けた案件の実績：
130年以上の歴史をもつ同社は、数々の大型案件や難易度の高い案件にも携わってきました。
手掛けた案件としては、土木分野では黒部ダムや青函トンネル、建築分野では名古屋城本丸御殿や東京ビッグサイト、海外事業ではシンズリ道路（ネパール）やペトロナスツインタワー（マレーシア）などの実績があります。

◇ 社員が長期的に活躍出来る環境：
同社の社員は新卒採用・キャリア採用を問わず、幅広い年代の社員が活躍しています。
社員の平均勤続年数は18.4年・平均残業時間24.4時間と業界の中でも働きやすい就業環境を保っています。

◇ 「働き方改革」の取り組み：
ワークライフバランスの実現のために、生産性向上や効率化・省力化に向けて現場でのICT・AI導入や、女性活躍など、全社を挙げて働き方改革を推進しております。

分譲住宅用の用地仕入～販売までをお任せします。
分譲住宅の用地仕入れから企画・プロデュースまで、トータルに関わる事が出来ます。
不動産としてのプロフェッショナルを目指せます！
・お問い合わせのあったお客様へ、物件のご案内・ローン・契約等の対応
・分譲住宅の用地仕入、情報収集
・物件の企画、プランニング
・契約及び決済業務
・不動産販売業者対応　等

「お客様の要望に合わせて、高品質の商品をお求めやすい価格で提案できる」というポイントが、この仕事のやりがい。当社が手掛ける商品は、国の『長期優良住宅基準』を満たしているため、自信を持った提案ができます。
豊富な知識と経験を積むことにより、ゆくゆくは「仕入企画職」としてステージアップし、お客様の声を次の商品企画に活かしてください。

開発営業職として用地仕入から企画立案を行っていただきます。
担当エリアは首都圏（東京、埼玉、神奈川、千葉）が中心になります。

【具体的には】
マンション開発に適した用地を探し、売主と交渉してより安い価格で仕入れることがミッションです。
用地はマンションの価値を左右する重要な要素のため、
用地買収はマンション建設事業の要といってもよいほど重要な仕事です。
同社の場合は、判断が非常に速いため、スピーディーな用地取得が可能です。
また、単なるディベロッパーではなくマンションション施工をしているゼネコンのため、
一般のディベロッパーが躊躇する用地（山林など）を買収できる点も大きなアドバンテージになります。

＜教育制度・資格補助補足＞
■職位に応じた各種研修制度
■資格取得学費補助制度（学費補助・取得報奨金・社内勉強会等）
■資格取得奨励金（会社指定資格）

スケールの大きな土木コンクリート構造物の躯体建築工事の施工管理をお任せします

【案件の一例】
公共工事がメインです。
■東京3環状線や新東名など高速道路関連
・橋脚、橋台
・開削道路トンネル※ボックスカルバート
・シールドトンネル用立杭
・PC橋梁　など

■首都圏鉄道関連
・在来線高架化
・在来線地中化※ボックスカルバート
・耐震補強　など

■首都圏上下水道施設関連
・水処理施設
・貯水池　など

※他、首都圏とつながる北陸新幹線のPC橋梁も手掛けています。


【将来設計プラン】
年数はあくまで一例です。
経験に応じた早期ステップアップを期待しています！

▼技術者(～入社5年)
研修や現場での作業経験を積み基礎力を育みます。

▼工事管理者(入社5年～10年)
リーダーとして作業指揮・安全責任を担います。

▼所長(入社10～15年)
施工管理者として原価管理や請求業務など現場をお任せします。

▼工事部長(入社15～25年)
複数現場を統括し収益含め管理。
25年以降は経営幹部に！

■業務内容
土木設計部や技術部において、計画・設計・施工技術を全社的視野に立って統括し、営業支援および現場支援・指導を行うとともに、技術開発や専門技術教育を推進していただきます。

■案件詳細
ダム、トンネル、道路、都市土木（シールド工法等）、上下水処理場、造成、震災復興支援　等

■魅力
◇ 手掛けた案件の実績
安藤建設、間組の頃から130年以上の歴史をもつ同社 は、数々の大型案件や難易度の高い案件にも携わってきました。
手掛けた案件としては、土木分野では黒部ダムや青函トンネル、建築分野では名古屋城本丸御殿や東京ビッグサイト、海外事業ではシンズリ道路（ネパール）やペトロナスツインタワー（マレーシア）などの実績があります。

◇ 社員が長期的に活躍出来る環境
同社の社員は新卒採用・キャリア採用を問わ ず、幅広い年代の社員が活躍しています。
社員の平均勤続年数は18.4年・平均残 業時間24.4時間と業界の中でも働きやすい就業環境を保っています。

◇ 「働き方改革」の取り組み
ワークライフバランスの実現のために、生産性向上や効率化・省力化に向けて現場でのICT・AI導入や、女性活躍など、全社を挙げて働き方改革を推進しております。

施工管理業務

（建築分野）
・木造住宅
・RC戸建住宅
・商業施設のリニュアール

（土木分野）
・宅地造成　など

設計担当者と連携しながら現場の施工管理を担当して頂きます。
社内や協力会社さんとはもちろん、設計の段階からお客様とも密に打ち合わせを重ね
記憶に残って頂く工事をまとめて頂きます。

創業350年を超える大手商社のバックボーンを持つ当社で、空調・給排水・衛生設備工事の現場管理、関係者折衝、協力会社への指示出しをお任せします。

【採用背景】
採用したのちに組織体制を整え、関東建築設備部を開設を目指しています。
現行の関西建設設備部門とともに事業基盤強化のため、ご経験があり、まだまだ培った技術を活かしたい方、組織の柱となりたい方等、意欲のある方を採用します。
東京本社での人員は現在1名で、東京本社での事業化・組織化の足掛かりとなる採用。無理なく着実な業務サポートをして、成長を支えます。

【案件】
案件数は1～3案件程度で、オフィスビル・文教施設・商業施設や病院、工場、物流倉庫等を担当。3千万円から1億円程度の金額規模です。

≪専門性を磨きながら、ワークライフバランスも重視できます≫
■土日の休日出勤は月1回程度。※必ず代休を取得しています。
■全社で19時退社推奨、19時でのPCシャットダウンを実施。19時以降は部 門長に申請・許可をもらう必要がある等、生産性の向上を推進。
■直行直帰、時間有給制度の他、グループ会社と連携して ペアで業務を進める体制で、残業時間は月平均30時間程度に抑制。